「副業禁止の会社でも必ず守るべき、副業サラリーマンの3つのルール」とはどういったものか、まとめてみました。
これは、私自身も日々注意していることです。
- 本業固有の情報を用いた副業は、絶対に行わない
- 本業のライバル企業に加担しない
- 副業を頑張りすぎて、本業に支障を出さない
1.本業固有の情報を用いた副業は、絶対に行わない
1つ目は、「本業固有の情報を用いた副業は、絶対に行わない」ということです。
本業に従事しているからこそ知り得る顧客情報や、本業でしか知り得ないようなノウハウをもってして、副業で利益を得ようとする行為は、絶対にやってはいけません。
懲戒免職どころか、損害賠償の対象になります。
一方で、「本業の企業秘密を持ち出すつもりは毛頭ないけど、自分は本業の会社だけで育ってきた。どこまで副業でOKで、どこから副業でNGか分からない」という場合は、以下を参考にすると良いかと思います。
物差しとしては、「もし自分が転職することになったら、次の会社に持っていけるモノ」で考えると良いと思います。
つまり、自分に身についているスキル、ということですね。
2.本業のライバル企業に加担しない
2つ目は、「本業のライバル企業に加担しない」ということです。
「競業避止義務」というものがあり、1と繋がる部分もありますが、これもライバル企業に加担した場合、損害賠償の可能性が充分にあります。
例えば、ヤマト運輸のLINEやメールでの配達お知らせ機能はすごく便利で、前日には配達予定が分かって、翌日の受取時間まで設定・変更できる。日本郵便や佐川急便は、まだまだヤマトのシステムに追いついていないと思います。
しかし、このヤマト運輸のシステムを開発した人が、日本郵便や佐川急便にそっくりそのままシステムを安価に作ってあげてしまったら、どうなるでしょうか。ヤマト運輸から巨額の損害賠償を訴えられても文句は言えません。
「競業避止義務」は、退職後も有効とされる場合がありますので、本業の従業員が副業する場合はなおさらです。
上記の例ほどではないにしろ、例えば「ドコモの社員が、auの格安SIMを良さを語って売る」といったことも上記に該当する可能性がありますので、ライバル企業の手助けは絶対にしないようにしましょう。
3.副業を頑張りすぎて、本業に支障を出さない
3つ目は、「副業を頑張りすぎて、本業に支障を出さない」ということです。
副業を頑張りすぎて、本業で居眠りをしてしまったり、出社時点で既に疲れているなどといったことは、言語道断ですね。
本業に支障のない範囲で、「本業では実現できないけれども、これなら少しは戦えるだろうと思える自分の得意分野でやってみる」、というのが良いのではないでしょうか。
(私は、やはり副業にはアフィリエイトをオススメしますね。向き不向きはあると思いますが、こうやって記事をちょこちょこ書いているだけですし、自分自身の考えの整理にも繋がります。そしてそれが公私共にネット上の資産となり、それで少しでも誰かの役に立ったりできて、結果的にマネタイズにもなるのであれば、まさにWin-Winの関係そのものだと思います。この記事は、自分への戒めも含めて記載しています。)
